人間関係の六つのパラダイム

相互依存状態において、Win-Win以外は、低次元の選択であり、長期においてはお互いの関係に悪影響を及ぼすことになるだろう。その影響からもたらされる弊害を考慮しなければならない。本当のWin-Winを達成することができなければ、No Dealを選ぶ方が適当である。

Win-WinまたはNo Dealは、家族関係においても大きな精神的自由を与えてくれる。例えば、家族の全員が見たいテレビ番組に合意できなければ、ほかのことをする（取引きしない）という選択をする。ある人を犠牲にしながら特定の人だけがその夜を楽しむ、ということはなくなるのである。

（　『７つの習慣』　スティーブン・Ｒ・コヴィー著　　キング・ベアー出版　より抜粋　）

北欧の強さの秘密

スウェーデンやノルウェー、デンマークなどの北欧諸国は、人口は少ないながらも国民一人当たりのＧＤＰは世界の上位を占めている。これらの国の教育現場を見れば、なるほど強くなって当然だと痛感するだろう。まず第一に、「ｔｅａｃｈ（＝教える）」という言葉が禁じられているのだ。教えるということは、答えがあることを前提としている。だからこれらの国々では「ｌｅａｒｎ（＝学ぶ）」を使うのである。

デンマークに行くと、「1クラス２５人全員が違う答えを言ったときが最高だ」というほどだ。子供たちが学びとるという考え方が基本で、テキストには「学校には答えを教える権利はない。学ぶ権利を支援するところが学校である」と書かれているのである。

フィンランドでは、小学校にも企業家養成コースがあり、「フィンランドのような小さな国は、国際化できる企業を作り、世界に出ていって活躍しなければいけません」と教えている。授業ではクラス全員に事業計画を出させ、みんなでシミュレーションをする。

知識ではなく「思考パターン」をテストする

日本では高校や大学の受験にしろ入社試験にしろ、テストというと知識を試すようなものばかりだが、それでは仕事のできる人間かどうかを判断する材料にはならない。

たとえばマッキンゼーでは、２０数年前に「知識は問わず、考え方のパターンを試す」採用試験を開発した。その内容は、受験者にある証拠を示し、「あなたはこの証拠からどういう結論を出しますか」「これだけの証拠では、まだ結論は出せませんか」と問う、といったものだ。十分すぎるほどの証拠を見せないと結論を出せない人間や、ちょっとしか証拠がないのに結論だと思い込んでしまう人間を見極めるためのテストである。知識の有無よりも、どのように結論を導き出すか。その思考方法が身についているほうが、コンサルタントになってからうまくいく可能性は高い。知識ではなく、基本的な思考回路が問題なのだ。

（　『考える技術』　大前研一著　　講談社　より抜粋　）

今日、まさにここに書いた内容について、その本質的な部分をじっくり立ち止まって考えるべき出来事があった。職員全員、非常に有益なＯＪＴを経験してくれたと思う。新入社員の梶奈保子は、出社初日から熱いディスカッションでびっくりしたかもしれないですけどね。(^o^)

職員全員、明日以降の業務にぜひとも活かしていって欲しい。

すべては、お客様の笑顔のために。

今日はこの辺で。 See You！！

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